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バイク任意保険の平均的な金額、未加入率とそのリスクをFPが解説!

バイク任意保険の平均的な金額、未加入率とそのリスクをFPが解説!
若い世代のバイク離れや自動車離れと言われている時代の中で、バイクの任意保険に加入している人数も必然的に低い傾向にあります。とはいえ、バイクにおける任意保険の加入率は、バイクを運転しているユーザーの人数に比べてはたしてどのような割合になっているのでしょう?

本記事では、バイクの任意保険に焦点をあてて、バイク任意保険の平均的な金額や未加入率をはじめ、そのリスクなど幅広い分野で詳しく解説を進めていきます。

なお、本記事で言うバイクとは、原動機付自転車のような小型のバイクから大型自動二輪車まで一般に「バイク」と呼ばれるものを指しますのであらかじめご了承下さい。

1.そもそもバイクってどのくらいの人が保有しているものなのか

バイクに乗っている人ってどのぐらいいるのか?


図1
出典 一般社団法人 日本自動車工業会 2015年度二輪車市場動向調査より

「一般社団法人 日本自動車工業会 2015年度二輪車市場動向調査」によると、2014年度におけるバイク保有台数は、1,168万9千台となっており、1999年から2014年まで毎年バイクの保有台数が減少傾向に転じていることが分かります。

これには、様々な原因があると考えられますが、同調査の「まえがき」では、日常的利用がメインの50cc以下スクーターでは、電動アシスト自転車、軽四輪車、他交通機関と競合するとともに、ユーザーの高年齢化、若年層の人口減少から市場が縮小していると分析しています。

一方、趣味性の高い商品であるオンロードバイク/オフロードバイクについては、底堅いユーザーの支持を得ているものの、安定的な増加までには至っていないとし、バイクの種類によって増減理由が異なる分析結果であることが分かります。

このような統計データからも予測できますように、バイク保険は、バイクを保有している人が加入するものであるからこそ、バイクの保有台数が減っているということは、バイク保険に加入する人も減っていると推測することができます。

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2.バイク保険には「強制保険」と「任意保険」が存在

バイク保険は、厳密に「強制保険」と「任意保険」の2つの保険が存在します。


バイク保険の強制保険とは、いわゆる「自賠責保険」のことをいい、すべてのバイクユーザーが強制的に加入することが法律で義務付けられている損害保険になります。

自賠責保険は、車検の更新の際に併せて更新されるのが一般的ですが、全国および保険会社間で保険料に違いはありません。つまり、保有しているバイクの排気量などによって区分けがなされることになるため、あらかじめ負担するべき保険料は決まっていることになります。

また、自賠責保険は、「事故相手に対する対人賠償のみ補償」するほか、補償金額もあらかじめ決められている特徴があります。

自賠責保険の補償関係一覧
要因 補償内容(支払限度額)
死亡 3,000万円
傷害 120万円
後遺障害(1級~14級) 4,000万円~75万円
筆者作成

たとえば、バイクを運転していて交通事故を起こし、相手方を死亡させてしまった場合、最大で3,000万円までしか自賠責保険は相手方に補償しないといったことを表しています。

そのため、裁判などで1億円の損害賠償命令がなされたとした場合、差し引いた7,000万円は当然に自己負担で填補しなければならないほか、あくまでも自賠責保険は、「相手方に対する身体の補償のみ」であることを忘れてはなりません。

相手の身体への補償 自分の身体への補償
相手の物に対する補償 自分の物に対する補償

バイク事故の補償を大きく分けると上記のような4つに分けられますが、自賠責保険のみでは、相手方も自分自身も補償を得るためには不十分であることがご理解できると思います。

そこで、このような不足の部分を補うための保険が「バイク保険の任意保険」になるわけです。

バイク保険の任意保険とは、先に紹介した4つの補償すべてについて厚みのある補償が得られる損害保険になりますが、次項では、実際にどのようなことに対して補償されるものなのか、詳しく解説を進めていきます。

3.任意のバイク保険の補償内容

任意のバイク保険の補償内容は、保険会社によって個々の特徴があげられますが、基本的な部分の補償内容に大きな違いがないといった特徴も併せ持っています。


そこで本記事では、アクサダイレクトのバイク保険を例に任意のバイク保険の主な補償内容について解説を進めていきます。

3-1.対人賠償保険
「対人賠償保険」とは、バイク保険を契約しているバイクの事故によって他人を死傷させた場合における法律上の損害賠償責任を負担するときに、自賠責保険(強制保険)などで支払われる金額を超える部分に対して支払われる保険金のことを言います。

バイク事故の状況や過失割合などによって損害賠償するべき金額は異なることになりますが、自賠責保険のみの補償で足りる可能性は少ないため、通常、どの保険会社のバイク保険でも「無制限に補償する」内容となっています。

3-2.対物賠償保険
「対物賠償保険」とは、バイク保険を契約しているバイクの事故によって他の車や建物など他人の財物(モノ)に損害を与えてしまったことによって、法律上の損害賠償責任を負担した場合に支払われる保険金のことを言います。

いわゆるバイク事故を起こしてしまった場合に、相手方の物に対する補償は自賠責保険ではなされないため、任意加入のバイク保険に加入していなければ、すべて自己負担をしなければならないことになります。

3-3.人身傷害補償特約
人身傷害補償特約は、運転者や同乗者がバイク事故によって死傷した場合に、治療費用などの実費に対して保険金が支払われる補償のことを言います。

相手方とのバイク事故には、双方の過失割合というものが補償金額に大きく関係してきますが、人身補償特約の場合は、過失割合に関わらず実際の総損害額を、示談解決を待たずスピーディーに受け取れる特徴があります。

主な補償内容は以下の通りです。
・治療費・休業損害・精神的損害・逸失利益・後遺障害の介護料など
・自分や家族の、歩行中や自転車に乗っているときの自動車事故も補償

人身傷害補償特約とは、「自分の身体への補償」がなされる補償内容であることから、欠かすことのできないものであることが分かります。

なお、補償の範囲をバイクに乗っている時だけに限定することで保険料を節約することも可能です。
図2
出典 アクサダイレクト 人身傷害補償特約 選べる補償範囲より抜粋
3-4.自損事故保険
「自損事故保険」とは、自らの自損事故によって運転者や同乗者が死傷し、かつ、自賠責保険など(強制保険)により補償が受けられない場合に支払われる保険金のことを言います。

自損事故の場合、事故の相手がいないわけでありますから、ご自身が加入している自賠責保険から補償を受けられることはありません。

したがいまして、自損事故保険を付帯していない場合は、バイク事故に対する自身の補償が受けられないことになります。

3-5.無保険車傷害保険
「無保険車傷害保険」とは、バイク事故を起こしてしまったことによって運転者や同乗者が死亡または後遺障害を被り、さらに事故の相手方がバイク保険や自動車保険といった任意保険に加入していないことが原因で相手方からの損害賠償を十分に受けられない場合に支払われる保険金のことを言います。

無保険車傷害保険は、自分を守るためにも相手を守るためにも絶対に必要な補償であることは間違いありません。

3-6.弁護士費用特約
「弁護士費用特約」とは、バイク事故によって、相手方への損害賠償請求をあらかじめ保険会社の承認を得て弁護士などに委任した際に生じる費用が支払われる保険金のことを言います。

通常、バイク事故は、警察の実況見分などの下、自身と相手方との協議によって解決することになりますが、精神的にも肉体的にも大きな負担を抱えてしまうことは確かです。

そこで専門家である弁護士へ依頼してスムーズな事故解決を図る際にかかる弁護士費用などが補償されるのが「弁護士費用特約」です。

弁護士費用特約は、別途、保険料を上乗せする必要がありますが、いざという時に頼りになる補償であることは間違いないため、できる限り契約にプラスして加入することをおすすめ致します。

4.任意のバイク保険には、どの程度のユーザーが加入しているのか

バイクも自動車もいずれにも共通して言えることですが、任意加入の「バイク保険」や「自動車保険」は、仮にも任意加入とはいえ、自分自身と家族を守るためにも、事故の相手とその家族を守るためにも加入しなければならないものであることがご理解できたと思います。


しかしながら、残念なことにバイク保険などの任意保険に加入する重要性について理解されていない方がおられるのもまた事実です。

本項では、実際に任意のバイク保険には、どの程度のユーザーが加入しているのかについてデータの紹介と考えられることを分析していきたいと思います。

用途・車種別 新契約台数
二輪車 1,626,563
参考 損害保険料算出機構 自動車保険・用途・車種別統計表 平成27年度より

上記は、平成27年中に二輪車を保有している方でバイク保険に「新規契約」した台数を表しています。

次に、補償種目別に何台契約をしているのかについて確認してみます。

補償種目 新契約台数 加入割合
対人賠償 1,610,562 99%
対物賠償 1,614,265 99%
搭乗者傷害 1,057,641 65%
人身傷害 426,503 26%
参考 損害保険料算出機構 自動車保険・用途・車種別統計表 平成27年度より

対人賠償と対物賠償の加入割合が、ほぼ100%であるのは、バイク保険を取り扱っている多くの保険会社で「基本補償=外すことができない補償」になっているためと考えられます。

一方、搭乗者傷害や人身傷害は、保険会社によって基本補償である場合や別途、特約扱いとなっていることから、加入割合にバラツキが見られる結果になっていると考えることができます。

それでは、いよいよ任意加入のバイク保険全体における普及率(加入率)について見ていきます。

用途・車種別 2016年3月末保有車両数
二輪車 3,598,932

補償名 付保台数 普及率(加入率)
対人賠償 1,499,858 41.7%
対物賠償 1,519,756 42.2%
搭乗者傷害 1,010,388 28.1%
人身傷害 384,720 10.7%
参考 損害保険料算出機構 2016年度自動車保険の概況より

損害保険料算出機構が公開している「2016年度自動車保険の概況」によると、2016年3月末時点でバイクの保有車両数は、3,598,932台に対して任意加入のバイク保険に加入している割合は、対人賠償および対物賠償で「約4割」という結果になっています。

搭乗者傷害については「約3割」、人身傷害に至っては「約1割」です。

先に解説しましたように、任意加入におけるバイク保険の「対人賠償」および「対物賠償」は、バイク保険を取り扱っているすべての損害保険会社で「基本補償+無制限補償」である実態を踏まえますと、バイクユーザーの実に「4割(10人に4人)」しか任意のバイク保険に加入していないということになります。

これは、普及率(加入率)がとても悪いという結果だけに留まらず、バイク保険に加入していない危険性(リスク)をあまりにも認知していない表れと言わざるを得ません。

以下、交通事故が発生して実際に裁判を経て判決が言い渡された高額賠償判決例になります。

交通事故高額賠償判決例(人身事故)
被害者
(年齢・性別・職業)
態様事故発生日判決年月日認定総損害額
41歳男性
開業医
死亡平成21年
12月27日
平成23年
11月1日
5億2853万円
21歳男性
大学生
後遺障害平成15年
9月14日
平成23年
12月27日
3億9725万円
20歳男性
大学生
後遺障害平成19年
4月13日
平成23年
2月18日
3億9510万円
29歳男性
会社員
後遺障害平成10年
5月18日
平成17年
5月17日
3億8281万円
23歳男性
会社員
後遺障害平成14年
12月11日
平成19年
4月10日
3億7886万円
参考 損害保険料算出機構 2016年度自動車保険の概況 P144第41表より

人身事故における交通事故高額賠償判決例として上位5つを紹介させていただきましたが、以下、損害保険料算出機構が公開している20位までの高額賠償金額は、「すべて億単位」となっています。

もしも任意のバイク保険に加入していない状態で大きな事故を起こしてしまったとしたら、皆さんはどのように補償するのでしょう。

巷では、「知らないことが幸せなこともある」と言われることもありますが、はたしてこのようなリスクが起こり得る可能性があることを理解しないでバイクを運転することが本当に幸せなことなのでしょうか。

交通事故高額賠償判決例(物件事故)
被害物件事故発生日判決年月日認定総損害額
積荷
(呉服・洋服・毛皮)
昭和60年5月29日平成6年7月19日2億6135万円
店舗
(パチンコ店)
平成3年2月23日 平成8年7月17日1億3580万円
電車・線路・家屋昭和50年3月1日 昭和55年7月18日1億2036万円
トレーラー平成19年4月19日平成23年12月7日1億1798万円
電車平成4年9月14日平成10年10月26日1億1347万円
参考 損害保険料算出機構 2016年度自動車保険の概況 P145第42表より

先程と同じように、今度は、物件事故における交通事故高額賠償判決例として上位5つを紹介させていただきました。

事故の状況によって、ケース・バイ・ケースではありますが、こちらも「億単位」の高額賠償判決がなされていることが分かります。

高額賠償というものは、自動車・バイク・自転車といった乗り物の種類を問わないこともあり、実際に自転車を運転していた小学生の子どもが、歩行していた女性をはね、寝たきりの後遺障害を負わせたことによって、その両親に対して約9,500万円という高額の損害賠償命令の判決が下ったことは記憶に新しいです。

参考 価格.COM 自転車事故の賠償事例

交通事故というものは、いつ、どのような形で起こるのか誰にもわかりませんし、ご自身が交通事故の加害者になることも被害者になることも十分にあり得ることを踏まえますと、どちらの場合も補償される任意加入の保険はいかに重要なものであるかがご理解できると思います。

また、先に紹介したデータよりバイクユーザーの内の「6割」は、任意のバイク保険に未加入の状態でバイクの運転をしている実態がありますが、実際にバイク保険に加入して負担する保険料というものは、決して高いものではありません。

次項では、任意加入のバイク保険にかかる保険料について、様々な加入パターンを例に解説を進めていきます。

5.任意のバイク保険にかかる平均的な保険料とは

任意加入のバイク保険にかかる保険料は、自動車保険と同様に、ドライバーの等級をはじめ、運転免許の色、補償内容によってすべて異なることになるため、多くの方が気になる「平均保険料」といった表現は適切ではありません。


つまり、ご自身のステータスと選んだ補償内容や保険会社によってバイク保険料が決定する流れとなります。

以下、参考までにバイク保険の加入パターンをアクサダイレクトのホームページを参考に一例として紹介していきます。

5-1.年代別加入パターン 20代
図3
図4
上記加入例は、20代の女性が、自宅から少し離れた大学に原動機付自転車で通学している状況を想定しています。年間の支払保険料をおさえたいので、最低限の補償があれば十分と考えている加入パターンになります。

年払いで「25,980円(ネット割引適用後)」です。

20代の方で、すでに社会人として働いている方であれば、後述する30代から50代の加入パターンを参考に、似たようなモデルケースを探してみる方がより効果的であると思われます。

5-2.年代別加入パターン 30代
図6
図7
上記加入例は、30代の男性が、数年前からバイクで会社へ通勤していることを想定したもので、かつ、休日も少し離れたところにツーリングすることもあることから、バイクの使用頻度が高いため、ケガなどに備えるため補償を厚くしたいと考えている加入パターンとなります。

バイクに毎日乗っている方であれば、万一の際に備えてケガの補償を充実させたいと感じるのは自然のことであると考えることができます。

こちらは、年払いで「37,190円(ネット割引適用後)」です。

5-3.年代別加入パターン 40代
図8
図9
上記加入例は、40代の男性が、たまの休みに近場にツーリングや買い物に出かけているのを想定した加入例となります。

若いときに趣味でバイクに乗っていたものの、子育てなどで忙しくなったこともあり、一旦バイクを手放していたものの、子育てが一段落したので再度、バイクを購入し休日にツーリングに行くようになった方も多いと思います。

ただし、妻からバイク保険料を節約してほしいと言われている傍ら、できる限り保険料をおさえつつも、バランスよく補償をつけたいと考えている方が加入しているパターンの一例となります。

こちらは、年払いで「20,340円(ネット割引適用後)」です。

バイクに乗っている時は、自分だけの時間であり、子育てが一段落した40代や50代の世代には、本当に至福の時間と言っても過言ではないでしょう。

自分や家族を守るためのお守りを年間約2万円で備えられるのは安いと思いますが、いかがでしょうか。

5-4.年代別加入パターン 50代
図10
図11
上記加入例は、50代の男性が、よく休日を利用して仲間と長距離ツーリングに出かけているパターンを想定した加入例となります。

バイク歴30年の愛好家で、いわゆるベテランであったとしても、もしものときのために、補償はしっかりつけたいと考えるのは当然のことです。

ツーリングのチームに所属し、よく休日を利用して長距離ツーリングに出かける方で補償やロードサービスを重視する方向けの加入例となっています。

こちらは、年払いで「28,140円(ネット割引適用後)」です。

5-5.参考 初めて大型バイクの免許を取得しバイク保険に加入した場合を想定
最後に、初めて大型バイクの免許を取得しバイク保険に加入した場合を想定した保険料をシミュレーションしてみましたので以下、参考までに紹介していきます。

基本補償補償内容
対人賠償保険(1名につき)無制限
対物賠償保険(1事故につき)無制限
自損事故保険(1名につき)1,500万円
無保険車傷害保険(1名につき)2億円
人身傷害補償特約なし
搭乗者傷害保険(1名につき)500万円
ファミリーバイク特約なし
弁護士費用等補償特約あり
年間保険料(ネット割引後)28,870円

上記は、筆者自身が大型バイクの免許を取得して大型バイクを購入した際に任意加入のバイク保険に加入するものとして想定したシミュレーションになります。

仕事休みの晴れた日に、朝早くに起きて遠くまでバイクを運転するといったイメージを想定し、たまに友人とツーリングに行くといったイメージでしょうか。

バイクの免許を取得して初めてということも踏まえますと、いきなり遠くまで行くのは気が引けてしまいます。

また、雪国に在住していることや1年中バイクに乗ることができない「季節限定」ということも踏まえますと、補償範囲はもう少し吟味して再構成する必要性があるかもしれません。

ポイントは、初めてバイク保険に加入する場合であったとしても、年間保険料は28,870円と自動車保険に初めて加入する場合に比べてとても安く、さらに万が一の弁護士費用等補償特約が付いている点が大きなポイントです。

バイク保険に加入する際は、ご自身が置かれている環境を重視しつつも、どのくらいの頻度でバイクを楽しむことができるのかをあらかじめしっかりと考えてから加入検討することも大切です。

6.最後に

本記事では、バイクの任意保険に焦点をあてて、バイク保険にかかる年代別における加入例や保険料をはじめ、バイク保険の未加入率とそのリスクなどについて幅広い分野で詳しく解説を進めさせていただきました。

どんなにベテランの方であったとしても、絶対にバイク事故を起こさないといった保証はないほか、実際に下された高額賠償の判決例を目の当たりにして、任意加入のバイク保険の必要性が多くの皆さまにご理解できたと思います。

任意加入のバイク保険は、「自分自身と家族」および「事故相手とその家族」のどちらも補償するための重要な保険であることをよく認識した上で、絶対に未加入の状態で運転するといった危険な行為を避けていただきたいと心から感じています。

本記事では、ダイレクト型(通販型)保険を一例としてバイク保険について解説を致しましたが、これからバイク保険への加入を検討されている方は、できる限り、専門家であるFP(ファイナンシャルプランナー)などに一度、相談し、どのようなバイク保険を希望しているのかじっくりと話し合って加入の方向性を決めてみてはいかがでしょう。


必ず任意保険には入りましょう!

最後にくどいようですが、バイク保険に未加入の状態でバイクを運転するといった危険行為だけは絶対に避けるようにしましょう。それが、自分自身と他の人のためになることを決して忘れないでください。

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