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医療保険に通院保障特約は必要?不要?必要性を考える
医療保険に通院保障特約は必要?不要?必要性を考える

医療保険に通院保障特約は必要?不要?必要性を考える

病気やケガで入院したら1日あたり5,000円や10,000円などの入院給付金、手術をした場合に10万円などの一時金がもらえる手術給付金がもらえるという内容で現在、ほとんどの生命保険会社が取り扱っている入院の保険、それが「医療保険」です。
現在、この医療保険は毎年内容がバージョンアップされ、特約(オプション)として「先進医療特約」や「通院保障特約」、「がん保険特約」など様々な特約を付け足すことができるようになっています。
今回はこの特約の一つである「通院保障特約」は必要なのか不要なのかについて詳しく解説していきます。

まずは通院保障特約がどういったものかを確認してゆきましょう


お世話になります。
入院保障で3大疾病無期限特約は必要なのでしょうか?(保険太郎 / 兵庫県)

三大疾病とはがん、心疾患、脳血管疾患のことを指します。
三大疾病無期限特約は、これらの病気にかかった場合、支払い日数が無制限となる特約です。
長期にわたる入院、治療が必要となった場合、心強いシステムでしょう。
一方で、特約はつければつけるほど、保険料も上がるものです。
毎月払い続けられるかどうかも勘案して、特約をつけるべきか考えましょう。
一つの判断基準として、ご家族・親族に三大疾病で長期の治療を必要とした方がいたかどうかを調べてみてください。遺伝的要素、生活環境の影響も大きいので、身近にこれらの病気にかかった方がいない場合は、特約をつけないのも選択肢の一つとなります。

通院保障特約とはどんなもの?

まず初めに、通院保障特約とはどのような保障内容なのかについて説明していきます。「通院」という名前なのでイメージがつきやすいと思いますが、多くの生命保険会社で取り扱っている「通院保障特約」の特徴について以下に記載します。
①給付金を受けられる条件は、病気やケガで入退院した後に「通院」した場合である
②給付金の金額は医療保険の主となる契約である入院給付金(入院したら1日あたり5,000円、10,000円など)と同額である場合が多い
③通院治療時にかかった費用に関わらず、1回の通院あたり上記の金額をもらうことができる
大きな特徴としては以上の3点となります。それぞれについて、詳しく解説していきましょう。

まず③ですが、通院といっても全ての通院が対象となるわけではありません。例えば腕を骨折して病院へ通院、入院をせずに複数回の通院だけで治療した場合はこの「通院保障特約」の対象とはなりません。あくまで「入退院したあと」の通院だけが対象となります。意外とこの部分を知らずに、通院したら給付金がもらえると誤解している方も多いので1番気をつけなければいけないポイントです。

続いて②ですが、もらえる給付金の金額は医療保険の主となる契約(主契約)である入院給付金と同額であることがほとんどです。保険の設計次第では、入院時の給付金を1日あたり5,000円、通院保障の給付金を1回あたり3,000円など通院保障の金額を入院時の給付金の金額と合わせないことは出来ますが、入院時の給付金以上に設定する事はできません。つまり、入院時の給付金は1日あたり5,000円、通院保障の金額は1回あたり10,000円といった設定をすることは出来ません。

最後に①ですが、多くの「通院保障特約」は、通院による病院の治療費の金額に関わらず、1回あたりの給付金額をもらうことができます。例えば、通院給付金を5,000円で契約し、実際に通院した時にかかった治療費が1,000円だった場合でも、通院給付金は1回あたり5,000円もらうことができます。

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実際にどれだけ通院することがある?

実際にかかる費用を知れば必要な補償額が見えてきます


続いて、では実際にどれだけ通院するケースが発生するかについて見ていきましょう。どれだけ通院するケースが発生するかについて説明するためには、大きく以下の2つについて知っておく必要があります。
①病気別の平均入院日数
②病院の診療報酬制度

それぞれについて詳しく解説していきましょう。

まず①の「病気別の平均入院日数」についてですが、はじめに「生命保険文化センター(http://www.jili.or.jp/index.html)」が発表している病気別・年齢別の平均入院日数の表をご覧ください。

年齢別・病気別で見ていきますと、当然ながら高齢になるほど入院日数は長期化していき、また病気についても重度の病気では30日(一ヶ月)以上の入院が必要という統計が出ています。認知症や統合失調症などの病気においては、1年以上の入院が必要という病気もあります。
ただし、この統計情報について注意しなければいけないポイントは、あくまで「平均入院日数」であり、「完治するまでの日数」ではないということです。入院だけで完治する病気もありますが、中には退院後も完治せず、通院治療を行う場合もあり得るという事です。ここで最低限知っておかなければいけない情報としては、あくまでそれぞれの病気について「入院治療をした場合に最低限必要となる治療期間」ということです。

続いて②について解説していきます。病院の「診療報酬制度」という言葉を聞いたことがある方もいらっしゃるかと思いますが、病院の治療はすべて「点数制」の治療となっています。初診で◯点、レントゲン撮影で◯点、投薬で◯点など、1回の診療で行った治療行為の点数の合計が1回あたりの治療費となり、健康保険適用の場合はその3割が自己負担として会計の時に病院に支払う仕組みとなっています。
この診療補修制度が平成26年に改正が行われました。具体的な内容については厚生労働省ホームページ内にある「平成26年度診療報酬改定について」に記載されていますが、簡単にご説明しますと以下の内容が書かれています。

・近年の高齢化により、国の医療費負担が非常に大きくなってきている
・限られた資源(資金)の中で皆が平等に治療を受けられるように今回の診療報酬制度が改正された
・改正内容を簡単に解説すると「病院と連携し、1入院あたりの入院期間を短期化していく」および「地域と連携して在宅(外来)医療を強化していく」の2点である

1人あたりの入院期間が長期化するほど国の医療費負担が重くなっていき、また病院も病床数に限りがあるため、多くの方を入院させる事が困難となってしまう、そのために1人あたりの入院日数を短期化し、可能な限り在宅医療・外来による治療を強化していくという事が今回の診療報酬制度の改正なのです。
上で一覧表示しましたそれぞれの病気に最低限必要な平均入院日数とは相反して、今後さらに入院は短期化していき、在宅治療・外来治療に切り替わっていくという事が国の方針として提唱しているのです。

通院保障特約は必要?不要?

結果、通院保証特約は必要なのか、不必要なのか??


これまで、医療保険における「通院保障特約」の仕組み・特徴、病気別・年代別の平均入院日数および病院における診療報酬制度の改正について見ていきました。
ここで今回の本題である通院保障特約は必要か不要かについて見て行きたいと思います。

以下に通院保障特約が必要か不要かを検討する上でのこれまでのポイントについて再度記載します

・通院保障特約は「入退院後」における通院時に給付金をもらうことができる
・通院給付金は1回の通院時の治療費に関わらず契約した1回あたりの通院給付金をもらうことができる
・病気の種類によるが、重度の病気・高齢になるほど治療、完治までの期間は長くなっていく
・診療保障制度の改正により入院は短期化、外来治療による治療が主流となっていく

このポイントを見ますと、医療保険の主となる契約である「入院給付金」よりも特約(オプション)である「通院保障特約」の方が必要となっていくことが分かるかと思います。
若い年代の方にとっては、そもそも重度の病気になる事自体のイメージがつきにくい方も多いと思います。加えて、若い年代の方は働いているので収入面においての心配も少なく、また通院治療についても自らの足(徒歩、車、電車など)で病院へ行き、治療を受ける事も出来ますが、高齢化すれば収入源は年金のみ、病院への行き来においてもタクシーが必要、人の介助が必要となる場合が出てきます。

このような時に、1回1回の通院治療をすべて自己負担で捻出するとなると、生活に支障が出てきてしまう場合も出てきます。その結果、金銭的な問題により通院をなるべく減らして自己治癒に任せるという方も少なからずいらっしゃいます。
通院保障特約の保険料自体は、医療保険の主となる入院給付金の金額・保障内容、加入時の年齢によって異なりますが、月々1,000円前後です。
この月1,000円前後の負担を嫌がり、後々後悔することがないよう、通院保障特約は出来る限り付けておいた方が良いと私は思います。

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